JP Morgan Leadership Case Competitionで優勝！

JP モルガン・チェース銀行とAspen Instituteが主催するThe Walter V. Shipley Business Leadership Case Competition。社会貢献価値市場のビジネスプランとは別口で、同級生たちとこの大会に出場していたのですが、その決勝が、25日ニューヨークはバッテリーパークのリッツカールトンホテルで行われました。

ビジネスプランのコンテストとは違い、ビジネスケース（模擬のビジネス課題）を与えられて、それへの対処策を提案しその優劣を競うものです。 課題の内容は、企業買収ファンドの大手であるKKRとTPGが、昨年TXUという石炭火力発電所で悪名高い電力会社を買収した実際の事件に基づいています。設定は、買収準備の最終段階で、ファンド側が、TXU批判の最先鋒に立つNGOであるEnvironmental Defense Fund (EDF)とNational Resource Defense Council (NRDC)に交渉を申し込んできた時点になっていて、我々に与えられた任務は、前代未聞の事態に戸惑うNGOに、以下の点を考慮しながら交渉戦略をアドバイスすること。

1. NGOが買収に賛意を表明することが、ファンド側にどのような経済価値をもたらすか
2. それを交渉材料にして、どのような環境を配慮した譲歩施策を要求するべきか
3. 最大限の効果を引き出すためには、交渉はどのように進めるべきか

出場権は招待校に限られていて、今年は以下のビジネススクール8校が参加しました。

• コロンビア大学
• ダーデン （バージニア大学）
• ハーバード大学
• ケロッグ （ノースウエスタン大学）
• ロス （ミシガン大学）
• スターン （ニューヨーク大学）
• タック （ダートマス大学）
• ウォートン （ぺンシルバニア大学）

一次の各校予選で選抜された代表グループが、二次でふるいにかけられ、決勝に勝ち進んだのはコロンビア、ダーデンと我らがケロッグ。

一次では課題が発表されて3日間で状況分析、戦略立案、文書提出をしなくてはならないのですが、私は折悪しく体調を崩して寝込んでしまったため、一番最初にアプローチの仕方を決めるところ以外はほとんど貢献できず、チームメートには大変申し訳なく思っていました。

運良くこうして再び機会が回ってきたことで、今回プレゼン準備を通して、コンサル業で鍛えられたスキルを発揮できましたので、どうにか一次の失点を挽回することができて幾分負い目が減りました。

決勝の課題は、一次で提案した戦略のプレゼン。ありものを単にパワーポイントに移して話すだけなら楽なのですが、それでは勝てないということで、一週間は授業もそっちのけで、夜遅くまで準備する日々が続きました。

その甲斐があって、見事優勝を果たした時は本当にうれしかった～！！打ち上げはブルックリンのPeter Luger Steak Houseで、大迫力のステーキをお腹がはちきれるくらい食べて、いー気分でカラオケへ。とても貴重な経験になりました。

ビジネスプラン

University of Texas at Austinが主催する2008 Social Innovation Competitionですが、昨日準決勝の結果が発表されました。

私たちのチームの結果は…残念ながら、決勝進出はならず。

でも今回無理をして完成度が低いながらも、一旦ビジネスプランを書いてみたことで、今後なすべきことの全体像がつかめ、改善・補強の必要な点があきらかになり、とても良い経験になりました。私たちのアイデアを実現に近づけるため、ビジネススクールで残された今後一年強の時間をより有効に使うための基礎ができたように思います。

ご無沙汰です

前回のエントリーから3週間近くも間が空いてしまいました。

2週間のタンザニア旅行を終えて、アメリカに戻ってきたのが3月30日の夕方。（友人がみんなの旅行中の写真を集めてスライドショーを作ってくれたので、ご興味のある方はこちらをご覧ください。）

その翌日から即春学期が始まる中、Social Innovation Competitionのビジネスプランをやっとこ仕上げて4月2日に提出することができました。

しかしその後、ここ数週間の無茶な仕事量が祟って、週末から4日間も寝込んでしまいました。

最近、数ヶ月無理を重ねては数日ぶっ倒れるというのがパターンになりつつあります。しかも、その周期が段々短くなってる気が。。

胸に手を当てて考えてみると、ここ一年くらいは運動らしい運動をしていない。生活にメリハリがなく、ずるずると仕事＆勉強をしている。

これはまずいということで、以下の三点を決心しました。

• 徹夜はしない。最低でも3時間は寝る。それも最悪週2回まで。
• 生活のリズムを取り戻す。基本的に深夜2時までには寝て、朝8時に起きる。
• 体力をつけなおすため、まじめに運動する。と言っても、私の性格からして、何か明確な目標がないとすぐにまた元の怠惰な生活に戻ってしまうのは目に見えているので、勢いで大枚$130を払って、シカゴマラソンに出走登録しちゃいまいした。

うし、有言実行！

Social Innovation Competition二次選考の〆切延長

タンザニアに来ています。17日にダルエスサラームに入り、21-23日はザンジバルに滞在し、今はキリマンジャロに近いアルーシャにいます。

昼は本来の目的のプロジェクトで病院訪問+少し観光、ホテルに戻るとほとんど徹夜でSocial Innovation Competitionの二次選考用のビジネスプラン作成に勤しむ日々。無理を重ねて、まだまだ完成度は低いながら、〆切ぎりぎりでどうにかこうにか出来上がりそう…という状態で、必死になってラストスパートをかけていた矢先、なんとつい先程期限延長の告知メールが届きました。

どうやら、担当の方がここ一週間病気で寝込んでいて、参加者からの質問にまともに答えられなかったため、一週間期限を延長するということらしいです。うーん、喜んでよいのやら、なんとも言えない心境。

緊張の糸がぷっつり切れて、今夜はプロジェクトの仲間たちとポーカーに興じてしまいました。まぁ、勝ったからいいんですけど。

Social Innovation Competition 一次通過！

なななんと、一次通過していました！何の話かって、University of Texas at Austinが主催する2008 Social Innovation Competitionです。

これ、実はチームで話し合ったときは、私たちの社会貢献価値市場プロジェクトは、アイデアが固まりきっていない準備段階のため、まだこうしたコンペティションに参加するのは時期尚早だろうという結論でした。ただそれにしても、一次審査はExecutive Summaryだけだし、ダメもとで出すだけ出しても何の損もないだろうと思い、期限最終日に速攻で一人で作成して提出したんです。

だけど、一次審査の結果は2月28日発表で、メールで通知が来るということだったのに、ずっと何の音沙汰も無し。その後数日何度かホームページをチェックした時も、何のアナウンスメントも無かったので、今回は駄目だったんだな、と思っていました。

今日になって、「誰か知り合いでも通過していないかな」とふと思って、もう一度ホームページを見てみたんですね。

すると、何と私の名前があるじゃないですか！やったー！

。。。でも、これが喜んでばかりはいられないんです。

1000組以上の応募から48組が残ったその中に選ばれたこと自体は、すごく嬉しいんですが、来週は期末の試験やレポートが目白押し。で、それが終わるや否や、17日からはタンザニアに行かなきゃならない。二次審査用の本格的なビジネスプランの締め切りは3月28日ですが、その頃はまだタンザニアにいる予定です。タンザニアは休暇でなく、うちの学校がゲイツ財団やIDEO、Abbott等と組んでやっているGlobal Health Initiativeというプロジェクトで行くので、毎日忙しいし。

どう考えても、~30頁の本格的なビジネスプランを作成する時間が全く無い。

こうなると、2月28日の発表日から今日までの時間を浪費してしまったのが、いかにも惜しい。 どうして通知のメールが来なかったんだー！と、嘆いても始まらないし。。

こんなチャンス（一等賞金は$50,000で、おそらくこの手の学生コンペティションでは全米最大級！）を、みすみすあきらめるのも悔しい。 うーん、どうしよう。チームの他のメンバーと相談してみよう。。

Information market as a social valuation mechanism

Sean Stannard-Stockton's recent column on the Financial Times envisages that more individuals of moderate income will be interested in the social markets by 2033.

There has been a significant increase recently in the level of interests across the social sector in the possibility of adopting a market mechanism. Many have been trying to emulate the system of stock exchange, but they have been failing so far to achieve the most important purpose of adopting such a market mechanism – to allocate finite resources to their most valued use.

This is because, in my view, they take stock exchange system too literally without recognizing the critical differences between social values and economic values and the needs to adapt and modify the existing market mechanisms to this unique context.

A million-dollar question here is how to assess the non-economic values created by social organizations in the absence of price mechanisms since the society as a whole needs to collectively assign some value to different social organizations’ activities in order to be able to prioritize resource allocation. The social sector has invested enormous money and efforts in elaborating social impact evaluation methodologies and metrics, but I believe that the existing utilitarian approaches will never be sufficient.

I think the way forward is to disaggregate the functions of a market into two, that is, a valuation mechanism and a resource allocation mechanism. This is essentially a two-step system that works in a similar manner as TV advertisement market does. As is the case with the services provided by social organizations, those who benefit from TV programs (audience) are not same as those who pay for TV programs (sponsors). The TV producers succeeded in capturing, albeit imperfectly, the value of their programs using mechanisms such as a gross rating point (GRP), and made it possible for sponsors to allocate their money efficiently to the air time blocks with various valuation.

There already are emerging social investment platforms such as GlobalGiving and KIVA, that can work as resource allocation mechanisms in the social sector. What is lacking, however, is a feasible and credible valuation mechanism that can address unique difficulties of dealing with social values, including their public-good nature, impossibility of linear aggregation, and incommensurability. Information markets such as the Iowa Electronic Market and the Intrade appear to have a great potential in solving all.

When I shared this idea with Sara Olsen of SVT Group, she said that socialmarkets is now planning to experiment a similar idea. No one else in the social sector seems to have seriously tried to use an information market as a valuation mechanism and link it to a social investment platform. The obvious problem with using information market as a social valuation mechanism, however, is that there is no exogenous, observable measurement according to which prediction market participants' bets are rewarded or punished, and ultimately validate the accuracy of information market's results.

びっくり

前回のKivaに関するエントリーが、なんと当のTactical Philanthropyで取り上げられました。

とは言っても、私の書いた内容についてではなく、ブログが国境を越えて迅速にアイデアを伝播する力についてという趣旨でですが。日本語のエントリーだったので、何が書かれているかSean Stannard-Stockton氏には理解不能ですから。

元々このブログを昨年始めた時には、大まかに日本語と英語のエントリーを半々くらいで書くつもりでした。最近ちょっとなまけて日本語ばかりになっていて、「そろそろ久しぶりに英語でも書かないと」と思っていたのですが、かえって日本語で書いていることによってこんな楽しいサプライズがあるとは。世の中面白いもんです。

Kivaの売切御免

先月末のNew York Timesに、インターネットを利用したP2Pのマイクロファイナンスというユニークなビジネスモデルで脚光を浴びるKivaに関する記事が載っていました。あまりの人気で、ついにこの度全ての借り手に資金が貸し付けられ、それ以上貸したくてもお断りになるという、売切御免の状況が発生したという話です。

しっかりした運営方針を持つ非営利団体がキャパシティ以上の寄付を断るというのは、実はそれほど珍しい事ではないのですが、注目を集めているKivaだけに話題性が高いということで記事になったのでしょう。

これを読んだときは、「さすがKiva、資金供給が激増しているからと言って、安易にパートナー選択の基準を緩めたりせずに真面目な良い仕事をしてるんだな」程度の感想を抱いただけでした。

ところがその後、Financial Timesでもフィランソロピーに関する連載コラムを持つSean Stannard-StocktonのTactical Philanthropyというブログで、この話題に関する大変興味深い議論のやり取りが展開されています。

詳細な内容にご関心のある方はTactical Philanthropyの方をご覧頂くとして、主な論点としては以下の二つ。

1. 「売切れにするのではなく、他の類似サービスに紹介する義務があるのではないか」　←　証券取引所ではこのような規則があり、実際に非営利の世界でも、GlobalGivingでは必要に応じてそのような紹介を行っているそうです。
2. 「サービスへの需要が高くて売り切れるのならば、市場論理に従い価格調整によって需給のバランスを取るということも一考に値するのではないか。つまり、貸し手の資金が100%借り手に渡る現状から、10%をKivaがサービス料として徴収し、それをボトルネックとなっているパートナーMFIの開拓のための資金に充てるということはできないか」　←　これに対しKivaは、「10%のサービス料では焼け石に水だし、第一P2Pの根本価値を損ねる」と回答しています。

この一件は私が友人たちと取り組んでいる「社会貢献価値」取引所の設計にも、大切な示唆を与えてくれます。

何よりも、Kivaユーザーのコメントからも明らかなように、

• 善意の実質的な結果をその提供者に伝達する仕組み
• 人々の善意を一回毎の使い切りにするのではなく、循環できる仕組み

に対する需要がいかに大きいか、あらためて認識する良い機会になりました。

ビジネスとしてのマイクロ・ファイナンス

たけやんさんのリクエストにお応えして、前回のエントリーでお話したマイクロ・ファイナンスの授業からの私なりのkey takeawaysを、（まとまっておらず恐縮ですが）箇条書きで列挙してみたいと思います。

1. 日収$2以下で暮らしている人は全世界で約30億人。内、18億人は生産年齢だが、現在マイクロ・ファイナンスのサービスを受けている人口は1.2億人程度。このため成長余地は大きいと考えられ、また先進国の銀行では考えられないほど利益率も高いことから、ビジネスチャンスに関心を持った金融界から大量の資金が流入してきている。
2. CGAPの2004年度調査によると、海外資金によるMFIへの投資のうち、69%が債権、23%が株式、残りが信用保証の形式を取る。
3. MFIのローンの証券化、流通市場創設への動きが現在進行中。
4. 資金供給過多に対して、MFI側のキャパシティが追いついていない。特にボトルネックになっているのは、マネージャー人材。リテール銀行の出身者は大歓迎される。ローンオフィサーの人材獲得競争も深刻。
5. 30億人の貧困層全てが本当にマイクロ・ファイナンスを必要としているかは、議論の余地あり。これまでマイクロ・ファイナンスが主に対象としてきたのは、貧困層の中では中～上位の層。絶対貧困層は金融サービスのメリットを享受できる状態ではなく、その前にまずは従来型の開発援助（教育、保健衛生、雇用訓練、等）が必要と考える人も多い。
6. また、彼らに実際にマイクロ・ファイナンスを提供することが可能なのかどうかも不確か。これまでマイクロファイナンスは、農村地域に金融サービスを提供することに貢献してきたが、主な成功例はどれも過密人口国。最貧困層の住む遠隔の過疎地には、コストがかかりすぎるため到達できていない。ITの活用に注目が集まっているが、携帯電話網等のインフラの無い地域ではITも役に立たない。
7. マイクロ・ファイナンスの貧困削減効果について語るときに、ローンによって貧困層の起業を助けることで収入源を増やすというロジックが使われることが多いが、実際に起業資金に使われるケースは少数。
8. ただ、起業資金以外に使われるローンには貧困削減効果が無いと考えるのは誤解。冠婚葬祭や緊急時（稼ぎ手の死亡、災害、事故、病気、盗難、etc.）、その他出産、子供の進学、住宅購入等の一時的に大きな支出が必要な時に、資金源がないために闇金融に頼るしかなくてさらなる困窮に陥っていた人々に、新しく健全な資金源が提供されることだけでも、大きな意義がある。事業の運転資金も重要。
9. 基本的なビジネスモデルは、低金利（慈善資金を含む）で資金を調達し、闇金融よりは低く銀行よりははるかに高い金利で貸し出すことで利益を出す。費用構造はほとんどが営業費用で、これも銀行よりははるかに高い。低賃金で一生懸命働くローンオフィサーの存在は大きい。ローンオフィサーの業務効率と、ポートフォリオの質（不良債権の比率）は、MFIの業績を左右する最大の要因。
10. 貸し倒れ率1%と言った数字が一人歩きしている観があるが、鵜呑みは禁物。不良債権計上を遅らせたり、返済期間繰り延べを行って帳簿上の貸し倒れ率を低く抑えているだけという場合もある。また、グループローンでは一人が返済できなくてもグループの他のメンバーが返済することで、貸し倒れ率は低くなるが、返済できなかった個人への過度のプレッシャーにより社会問題になることもある。ただ、そうは言っても、全般的にMFIの貸し倒れ率が一般の銀行に比べ圧倒的に低いという事実は変わらない。
11. MFIの強みはリテール、特に地方・貧困層への浸透力。銀行とマイクロファイナンスの間で相互参入が進み、境界が曖昧になる中で、競争は激化しており、強みを伸ばしていかないと生き残れない。プラハラードの『ネクスト・マーケット 「貧困層」を「顧客」に変える次世代ビジネス戦略』でも紹介されているICICIは、銀行とMFIのそれぞれの強みを活かし分業体制を築いた好例。
12. 営利事業化が進行中。「慈善資金に頼っていてはサービス拡大に限界があるため、持続性を確立し、事業拡大を図るには営利事業化は必然」という見解がある一方で、「貧困削減の目的をm見失っては、マイクロ・ファイナンスが単なる高利貸しの美名になってしまう」として警戒する人たちも多い。
13. 現在のところ、営利MFIが非営利MFIよりも効率的、または利益率が高いといった主張には、必ずしもデータによる裏付けが無い。
14. 担保を持たない貧困層のため、社会的信用を担保にするグループローンの手法が有名だが、最近は個人ローンに重点を移すMFIの例が増えている。個人ローンは金額が通常グループローンに比べ高いため、MFIの業績には好材料だが、一方で貧困削減という観点からはグループローンは今なお重要。
15. ソーシャルセクターとしては例外的にデータの標準化や情報開示への取り組みが進んでいるが、貧困削減効果に関しては「ローンあたりの金額」以外に標準的に比較可能なデータが無い。
16. 現在ではほとんどのMFIがローンだけでなく、貯蓄商品を提供している。また、送金サービスも需要が高く成長している。
17. マイクロ・インシュランス（低所得層向け保険商品）は、貧困削減効果が高いとして注目はされているが、いまだビジネスモデルとしては未発達。つい先日、ゲイツ財団が、Opportunity Internationalの運営するMicro Insurance Agencyに2400万ドルの支援を行うことが報道され、これが起爆剤となることが期待されている。

結論としては、これまで自分の中で持っていたマイクロ・ファイナンスに関する「神話のベール」のようなものを取り払い、客観的にビジネスモデルと業界構造を理解することができたのが最大の成果だったと思います。

マイクロ・ファイナンスの授業

冬学期も早くも半分が終わり、折り返し地点です。

秋学期は、私の関心領域から遠い数字系の必修科目（アカウンティング、統計、ファイナンス）でストレスをつのらせていたのに比べ、今学期は授業も面白いものが多くて好調です。自主的に進めている「社会貢献価値」市場プロジェクトの方も順調に動き始めているので実際の仕事量は多いのですが、キツイ生活があまり精神的負担になっていません。

マイクロ・ファイナンスは、そんな今学期お気に入りの授業の一つ。半学期分のコースなので今週で最後でしたが、5週間にわたる週一回3時間の授業が期待以上に内容の濃いもので、とてもためになりました。

教鞭を取るのはPaul Christensen教授で、彼はShoreCap Internationalというマイクロ・ファイナンスに特化したプライベートエクイティファームの現役COOでもあります。（因みにShoreCapの親会社のShoreBankは、アメリカのコミュニティバンクの先駆で、ムハマド・ユヌスが彼のマイクロクレジットプログラムを銀行化してグラミン銀行を立ち上げる際に、バングラデシュまで招かれてアドバイスをしたことでも有名。）世界中のMFIに投資し育成してきた彼の実地経験と豊富な知識に基づいた講義は、今大きな転換期に差し掛かっているマイクロ・ファイナンスという業界の構造や、問題と可能性について体系的・効率的に理解するには最高でした。